特集「スポーツ」
自治体によるスポーツ施策と働き盛り世代のスポーツ事情

執筆者；地域再生デザイングループ／石井努

　自治体が策定するスポーツ推進計画の策定支援やスポーツに関連する業務について、レターズ２０１号でご紹介しましたが、こうした業務は、今後増えてくると思われます。
　今年度、アルパックでは、奈良県、岸和田市、三田市のスポーツ推進計画の策定、滋賀県の国体会場選定調査としてライフル射撃場の検討調査を受託しています。
　今年の３月に国から、「人生」が変わる！、「社会」を変える！、「世界」とつながる！、「未来」を創る！とスローガンが打ち出され、第２期スポーツ基本計画が改定されたことや、２０２０年には東京オリンピック・パラリンピックを控えていることもインパクトとなり、各自治体でスポーツ推進計画策定や改定の動きが活発になっています。
　これらの計画では、スポーツの実施率を指標に掲げるケースが多くなってきています。スポーツ実施率については、各地の統計等から年齢別に共通した傾向がみられ、ほとんどの地域で高齢者層は比較的実施率が高く、我々のような働き盛りの世代の実施率が低くなっています。

　実施率が低い原因として、住民アンケート等からは、「子育てに忙しい」、「仕事が忙しい」、といった理由が共通してあがっています（我々にとっても耳が痛い結果です）。一方で、「スポーツに取り組みたい」、という意識も強く、多くの人がジレンマをもって日常生活を送られていることがうかがえます。
　実施率を高めるため、働き盛りや子育て世代が、どうしたらスポーツに取り組むことができる環境をつくることができるのか、各地で、様々な取組が試されています。例えば、仕事が忙しくても仕事場やその近くでスポーツができるように、まちなかでのランニングステーションの整備、オフィス街やデパート等での体力測定やスポーツ体験、職場へのスポーツトレーナーの派遣、仕事終わりの人が参加しやすいよう、ナイトランイベントの開催など、ユニークな取組が進められています。
　また、子育てで忙しい人には、小さい子どもと親が一緒に楽しめる体操教室や、小中学生の子どもと親が参加するランニング教室、サッカー教室等も最近では珍しくなくなってきました。
　かくなる私自身もスポーツがなかなか実施できていない日常を過ごしていますが、最近は「行けそうかな」と思った時間があれば、インターネットで、リアルタイムに空きがあるコートを見つけて即予約。子どものトレーニングを兼ねてテニスに出かけることもあります。
　スポーツ実施率をしゃかりきになって上げることにはいささか疑問もありますが、少なくとも体を動かすことで、心身の調子が整い、家族との時間も作れたりするのであれば、巷のスポーツ熱に便乗？して、少しは体を動かしてみては、と思います。みなさんはいかがでしょうか？

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